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新卒で入社した会社は3年いたほうがいいって言われるのはなんで?

キャリズム編集部
監修記事
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一般的に、「最初に入社した会社には3年は勤めるべき」といった声や、「35歳を越えると転職しづらくなる」という論調がありますが、どちらも誰にでも当てはまるわけではありません。

転職の目的は何か、職種を変えるのか、経験・キャリアを活かすのかによって、ベストな転職タイミングは異なります。

しかし「2~3年経ってはじめてその会社のよいところが見えてくる」ということもありますし、3年以内の転職者に対しては「また辞めるのではないか」、「忍耐力がない」などの厳しい意見があることも事実です。
 

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第二新卒は有利?

入社3年以内での転職者は、企業側に『第二新卒』として扱われます。

第二新卒は新卒とほぼ同じこと。

熱意・意欲が求められることが多く、特に経験やスキルは求められていません。

それに対し、入社3年以降で転職をする場合、中途採用者に求められるものは『実務経験』となります。

入社して時間が経つほど、そこで得られた経験やスキルがあることを期待されるようになります。

「今のままではあまりスキルが身につかない」「このまま働き続けても、キャリアアップが見込めない」という場合は、入社3年以内で転職するほうが有利かもしれません。
 

新卒者は3年以内に3人に1人が仕事を辞めている

厚生労働省の『新規学卒者の離職状況に関する資料』によると、大卒3年以内で会社を辞める人が全体の32.2%。

ここ5年右肩上がりの数値です。

新卒採用に難航している企業は、『第二新卒』での採用にも重点を置くようになっています。

不利な点3つ

入社3年以内での転職は、実務経験重視ではないという点で、中途採用よりはハードルが低いといわれています。

しかし決して転職を軽視していいわけではありません。

転職後に、不利とされる点も確認していきましょう。

基本的なビジネスマナーが身に付いていないことが多い

1年目で転職を考えているあなた、ビジネスマナーは身についていますか?

「社会人としての基本は身についているはず」という期待に応えらないようでは、転職先でも先行き不安です。

転職者に、新卒者のような丁寧な研修がある企業は少ないので、自発的に学ぶ、成果を出していくことが求められます。

経験があってもすぐには責任のある仕事ができない

社会人経験が3年ほどの転職者は、経験やスキルなどを評価されて採用されるわけではありません。

前職で責任ある仕事を任されていたとしても、振り出しに戻ったような仕事ばかりのこともあります。

積み上げたものを崩す決心、プライドは大丈夫ですか?

給料が低くなる可能性がある

前職と同じ業種、職種でない限り、転職先では未経験の新人扱いとなります。

3年以内で転職した際の給料と、新卒で入社した会社を継続で4年目を迎えるころの給料と比べると、少々下がることがあります。
 

キャリアアップのための転職なら5~6年目がベスト

『第二新卒採用』が有利ということを先に挙げましたが、それは未経験の業界や職種に挑戦するなら、というところがあります。

同業種での転職の場合は、経験が長くなることでより評価が高くなる傾向があるので、3年で仕事の基礎を築き、応用的な難度、責任の高い仕事にも足を踏み入れる5~6年目がいいでしょう。

30歳前後、まだまだ若さ・柔軟さがあります。
 

転職するなら冷静に、計画的に。

職場への不満やマイナス面から脱却すべく、転職を考える人が多いように思います。

しかし転職のタイミングとしては『退職』ではなく『卒業』と思えたときがベストです。


転職活動では、面接での自信・意欲が採用に大きく影響を与えます。

マイナス状態のときに面接を受けるより、勢いに乗っているときのほうがうまくアピールできるものです。

職務経歴書にも、より多くの実績を書けるよう、目的を持ちながら自分のタイミングで転職に踏み出しみましょう。

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この記事の監修者
キャリズム編集部
転職・人材業界に深く関わるディレクターが『今の職場に不満があり、転職を考え始めた方』や『転職活動の進め方がわからない方』へ、最高の転職を実現できる情報提供を目指している。
「転職先での労働トラブル。いざという時に備えた弁護士費用保険」
転職前は良い会社だと思って入社したのに、実はコンプライアンスに難があり、労働トラブルに発展したケースがあります。厚生労働省の調べによれば、パワハラやセクハラ、契約違反による労働相談は年間で約110万件以上もあるのが現実。

(出所:厚生労働省 平成29年度個別労働紛争解決制度の施工状況)

  • 転職先でパワハラ / セクハラを受けてしまった
  • 残業代が支払われない
  • 正当な理由なく解雇を言い渡された など

もし自分がこのような被害に遭ってしまった場合、【パワハラやセクハラなら慰謝料の請求】【残業代が未払いなら未払い額の回収】、【不当解雇なら解雇無効か損害賠償金の請求】が可能できますが、弁護士に依頼すると着手金や報酬金で約50~80万円もの費用がかかります。

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編集部

本記事はキャリズムを運営する株式会社アシロの編集部が企画・執筆を行いました。 ※キャリズムに掲載される記事は転職エージェントが執筆したものではありません。
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