あなたにぴったりな転職エージェントが見つかる
エージェント検索 人気ランキング 転職コラム
ホーム > 転職コラム > 医師の転職 > 産業医になるには|資格を取得する3つの方法と必要なスキルを解説
キーワードからコラムを探す
提携サイト一覧
Office info 106 Office info 96 Office info 76 Office info 136 Office info 176
Ranking agent btn

産業医になるには|資格を取得する3つの方法と必要なスキルを解説

キャリズム編集部
監修記事
Img 1578557768 %281%29

 

産業医に興味があるAさん


「予防医学に興味があって、産業医として働きたい!けど、産業医になるにはどうすればよいのだろう?」

 

働き方を変えたいBさん


「大学病院で働くことに疲れてしまった…。産業医などQOLが充実しそうな働き方に変えたい」

 

産業医になりたいと思う理由は人それぞれ。どのような理由で目指すにせよ、間違いではないといえます。

 

ただ、バイトで産業医の経験がある医師はいても、常勤かつ専門としている人は、それほど多くありません、

 

本格的に目指そうにも、情報が少なく、わからないことが多いのは、産業医の辛いところ。

 

産業医にとして働くだけであれば、厚労省が定める要件を満たせば良いだけです。

 

ですが、優秀な産業医に、仕事でつらい思いをしている人の力になれる産業医となるには、どうすればよいのでしょうか

 

この記事では、産業医になるために満たすべき要件や、医師免許があるだけじゃダメな理由、業務内容などについて詳しく解説します。

Pc tool head 2
Q1. あなたの性別は?
Q2. あなたの年齢は?
Q3. 直近の年収を
お聞かせください。
Pc tool btn off
転職エージェントを複数利用する際の正しい選び方とは?

転職エージェントを複数利用する際も、同じ領域で業務を展開するエージェントに登録しても意味がありません

 

例えば、営業職で転職を検討している場合、まず登録すべきは大手で求人数を多数抱える『マイナビエージェント』や『doda』『type転職エージェント』のいずれか一つをまず選択。

 

マイナビエージェント」や「doda」の両方に登録しても構わないのですが、どちらも総合的な職種を扱うエージェントですので、高確率で紹介される求人に被りが出てしまいます。

 

では、2社目のエージェントはどこにするかというと、『営業職の転職に強みを持つエージェント』です。

 

2社目以降の選び方を確認する

 

とはいえ、営業職はどこの会社にもある最もポピュラーな職種ですので、比較検討すべき軸としては・・・

 

行きたい業界に特化しているエージェント

自分の年代に近い求職者が集まっている

の2軸になります。

 

この場合は、行きたい業界で選ぶなら・・・

を、私たちは提案します。

 

そして3社目の、自分の年代に近い求職者が集まっているエージェントですが、エージェントが抱える求職者も年代にはばらつきがあり、どの年代層が得意といった色があるので、最後に年代別に強いエージェントにも登録しておくと盤石です。

 

たとえば、

  1. 20代後半までの第二新卒であれば『ハタラクティブ
  2. 29歳までの狭間の世代なら『U29JOB(ユニークジョブ)
  3. 30代前半から後半の範囲であれば『パソナキャリア
  4. 40代後半までであれば『ビズリーチ
  5. 50代なら『JACリクルートメント

が良いかと思います。整理するとこんな感じですね。

 

総合転職

いずれか1社

マイナビエージェント

type転職エージェント

doda

業界別

2社目

不動産業界

宅建ジョブエージェント

IT業界

レバテックキャリア

コンサル業界

ムービン

広告業界

マスメディアン

年代別

3社目

ハタラクティブ

U29JOB(ユニークジョブ)

パソナキャリア

ビズリーチ

JACリクルートメント

 

評判の良い各業界別・年代別のエージェントは「こちら」にまとめてありますので、ぜひ参考にして頂けますと幸いです。

産業医となるには厚労省が定める要件を満たす必要がある

産業医として働くには、医師免許を所持しているだけでは足りず、業界を行う上で必要な専門知識を持っていなくてはなりません。

 

そのため、産業医として働きたいのであれば、労働安全衛生規則第14条第2項で定められた5つの要件のうち、いずれかを満たす必要があります。

 

2 法第十三条第二項の厚生労働省令で定める要件を備えた者は、次のとおりとする。

一 法第十三条第一項に規定する労働者の健康管理等(以下「労働者の健康管理等」という。)を行うのに必要な医学に関する知識についての研修であつて厚生労働大臣の指定する者(法人に限る。)が行うものを修了した者

二 産業医の養成等を行うことを目的とする医学の正規の課程を設置している産業医科大学その他の大学であつて厚生労働大臣が指定するものにおいて当該課程を修めて卒業した者であつて、その大学が行う実習を履修したもの

三 労働衛生コンサルタント試験に合格した者で、その試験の区分が保健衛生であるもの

四 学校教育法による大学において労働衛生に関する科目を担当する教授、准教授又は講師(常時勤務する者に限る。)の職にあり、又はあつた者

五 前各号に掲げる者のほか、厚生労働大臣が定める者

引用元:労働安全衛生規則第14条第2項

 

上記要件を医師が満たすには、

 

  • 日本医師会の産業医基礎研修を修了する
  • 産業医科大学の産業医学基礎講座を修了する
  • 労働衛生コンサルタント試験に保健衛生区分で合格する

 

の方法いずれかによります。

 

それぞれ確認していきましょう。

 

日本医師会の産業医基礎研修を修了する

日本医師会認定産業医の資格を得ることは、産業医として働くための要件を満たす方法の一つです。

 

基礎研修を50単位以上修了した医師、または、それと同等以上の研修を修了したと認められる医師の申請に基づき、認定産業医の資格は付与されます。

 

研修内容は大きく分けて3つ。

 

  • 前期研修(14単位以上):入門的な内容について研修
  • 実地研修(10単位以上):職場巡視、作業環境測定実習など
  • 後期研修(26単位以上):実務的・専門的・総括的な研修

 

上記研修を50単位以上修了することで、認定産業医の申請資格が取得できます。

 

申請手続きは所属する都道府県医師会にて行います。申請の際には、下記①~③の書類と登録料10,000円が必要です。

 

【申請必要書類】

  1. 認定産業医新規申請書
  2. 医師免許証の写し
  3. 産業医学研修手帳または産業医科大学産業医学基本講座修了認定書など、産業医の要件を満たしていることがわかる書類

 

なお、認定産業医としての登録有効期間は5年。引き続き、認定産業医の業務を行うためには、生涯研修を受講し、更新手続きを行う必要があります。

 

参考:「日本医師会認定産業医」制度について|日本医師会認定産業医

 

産業医科大学の産業医学基礎講座を修了する

産業医学基本講座は、産業医科大学が主に卒業生を対象に行っている講義ですが、医師も受講が可能となっています。

 

産業医活動の基礎から実践まで、体系的・集中的に学べる研修ですが、開催場所と時期が限定されている点がネックかもしれません。

 

  • 本学開催(北九州市)…開講期間:4~5月の約2ヶ月間
  • 東京開催…開講期間は6月~10月の約5ヶ月間

 

同講座において全授業科目の履修認定を受けると、産業医学基本講座修了認定書を授与されます

 

産業医学基本講座を受講するには、必要書類の提出・受講料を支払わなくてはなりません。

 

【受講料】

  • <本学開催> 210,000円
  • <東京開催> 500,000円

【提出書類】

  1.  受講申込書
  2.  受講票
  3.  受講誓約書

 

講座を受講したい方は、産業医科大学に資料請求を行いましょう。

 

試験に保健衛生区分で合格する

産業医としての要件を満たすには、労働衛生コンサルタント試験の保健衛生区分に合格するという方法もあります。

 

労働衛生コンサルタントとは、事業者からの依頼を元に、事業所の労働安全・衛生水準の向上を図るため、事業所の診断や指導等を行うことを業務としています。

 

産業医の認定要件を満たす方法の一つですが、産業医資格取得後に、キャリアの幅を広げるため、試験を受ける医師も多いようです。

 

試験は筆記と口述によって行われますが、その難易度は高め。平成30年度の試験では、最終合格率が3割を下回っています

 

試験の種類

受験者数

合格者数

最終合格率

筆記試験

358

98

25.5%

口述試験

388(292)

166

※()内の数字は、筆記試験全部免除者数。

参考:労働衛生技術試験協会

 

労働衛生コンサルタントの受験者は、大半が医師と言われていますので、簡単な試験でないことがよくわかるのではないでしょうか。

 

ちなみに、産業医基礎研修や産業医学基本講座を修了していると、筆記試験すべてが免除されます

 

産業医になるために一定の要件が求められている理由

産業医として働くのに一定要件が求められる理由としては、業務内容が多岐にわたるようになったことが挙げられます。

 

一昔前は、医師免許をもってさえいれば、誰でも産業医となることができました。

 

しかし、近年では、違法な長時間労働やパワハラ・セクハラなどが原因で、過労死やうつ病が増加するなど。社会問題となっています。

 

そうした時代の変化に応じて、医療に関する知識だけでなく、労働衛生などの知識も求められるようになったことから、産業医に一定の要件が設けられるようになりました。

 

産業医の職務・主な仕事内容

多岐にわたる産業医の職務ですが、労働安全衛生規則第14条では、以下のように規定されています。

 

第十四条 法第十三条第一項の厚生労働省令で定める事項は、次の事項で医学に関する専門的知識を必要とするものとする。

一 健康診断の実施及びその結果に基づく労働者の健康を保持するための措置に関すること。

二 法第六十六条の八第一項に規定する面接指導及び法第六十六条の九に規定する必要な措置の実施並びにこれらの結果に基づく労働者の健康を保持するための措置に関すること。

三 法第六十六条の十第一項に規定する心理的な負担の程度を把握するための検査の実施並びに同条第三項に規定する面接指導の実施及びその結果に基づく労働者の健康を保持するための措置に関すること。

四 作業環境の維持管理に関すること。

五 作業の管理に関すること。

六 前各号に掲げるもののほか、労働者の健康管理に関すること。

七 健康教育、健康相談その他労働者の健康の保持増進を図るための措置に関すること。

八 衛生教育に関すること。

九 労働者の健康障害の原因の調査及び再発防止のための措置に関すること。

引用元:労働安全衛生規則第14条

 

こうした職務だけでなく、月に1回の職場巡視や衛生委員会への参加なども、産業医に求められる仕事です。

 

これらの仕事を通じて、労働者の就業状態を把握し、健康障害の防止に必要な措置を講じたり、事業者に対して勧告したりすることが、産業医の職務といえます。

 

参照元:公益財団法人産業医学振興財団|産業医の職務

 

産業医に求められるスキル・経験

臨床医とは行う業務が異なる以上、産業医に求められるスキルも当然違ってきます。

 

産業医として働く場合、どのようなスキルが必要なのか確認していきましょう。

 

臨床経験

どのような科目での臨床経験にせよ、産業医として働く際にはプラスに作用する面は大きいといえます。

 

まず、臨床経験があることのメリットには、応募できる求人が広がるというメリットが挙げられます。

 

転職エージェントを利用する際も、臨床経験がないと企業に紹介しづらいという理由で、求人紹介が受けられないケースも少なくないようです。

 

また、臨床の現場を知っているのと知らないのとでは、従業員に対するアドバイスの質にも違いが生まれるでしょう。

 

さらには、専門医レベルの臨床経験があれば、同じく産業医として働く医師と情報共有しやすくなるというメリットがあります。

 

コミュニケーション能力

コミュニケーション能力も産業医に大切なスキルの一つです。

 

臨床医なら、医師と患者の二者間の関係だけですが、産業医の場合、企業と従業員の間を取り持つ立場。

 

双方の話を聞いたうえで、企業にとって最適な形に落とし込むためには、円滑なコミュニケーションを実現する高いスキルが求められるといえます。

 

また、産業医の立場からは改善が必要と思っても、実際に働く従業員たちが必要性を理解しきれていない場合もあります。

 

そのような場合に、周囲に上手く働きかけて施策を進めていく調整力も、重要となるでしょう。

 

課題解決力

産業医の役割を考えると、受け身な姿勢ではなく、自ら課題を発見し、解決に向けた施策・計画を立てるスキルも求められるといえます。

 

例えば、長時間労働やメンタルヘルスに関する問題がある企業において、従業員の面談を繰り返しているだけでは、根本的な問題は解決しません。

 

従業員との面談から、問題点を見つけ出し、人事や上層部と協力して、改善・解決に向けた施策を行うことも産業医の役割です。

 

最近では、ただの腰掛け産業医に対する企業の目も厳しくなっており、受け身な姿勢で業務を行っていると、契約を切られてしまうでしょう。

 

参考:産業医の交代相次ぐ 「腰かけ」排除、法改正受け

 

気になる産業医の働き方と年収

産業医の働き方は、大きく分けて「専属」と「嘱託」の2つ。

 

基本的に産業医の募集は嘱託でなされる場合が多いといえます。

 

というのも、産業医の選任については、以下のように労働安全衛生規則第13条で定められているからです。

 

  • 労働者数50人未満の事業場・・・産業医の専任義務なし
  • 労働者数 50 人~3,000 人以下の事業場 ・・・ 1名以上選任
  • 労働者数 3,001 人以上の事業場 ・・・ 2名以上選任

※常時 1,000 人以上の労働者を使用する事業場と、危険な業務に常時 500人以上の労働者を従事させる事業場は、専属産業医の専任が必要です。

 

参考:

産業医について - 厚生労働省

労働安全衛生規則第13条

 

労働者数が1000人未満であり、危険な業務を行わせない職場では、専属産業医の専任が義務でないことから、嘱託産業医の求人が多いのです。

 

専属産業医の場合、基本的には常勤で週4~5日での勤務。年収は本人のスキルや経験にもよりますが、1,000万円~1,500万円が相場です。

 

嘱託産業医については非常勤、スポットでの募集が多く、勤務日数も週1日~月1日と企業によって幅があります。

 

給与は時給換算すると、1万円前後の求人が多いようです。

 

産業医求人を探す際におすすめの転職エージェント

ツテをもっている方でもない限り、産業医求人を探すのは、なかなかに大変です。

 

産業医資格を取ったは良いものの、良い条件の求人が見つからないという方は、転職エージェントを利用するとよいでしょう

 

中でもおすすめなのが、以下の3社。

 

エージェント名

特徴

M3キャリアエージェント

転職希望医師の登録実績NO.1の医師向け転職エージェント。医師側だけでなく、産業医を探す企業側に対しても、積極的に募集をかけており、保有する求人数はかな利豊富です。

マイナビDOCTOR

さまざまな業界で人材紹介サービスを提供するマイナビグループが運営する転職エージェント。独自のネットワークを活かしてさまざまな産業医求人取り揃えています。

民間医局

全国に17ヶ所拠点を持っており、さまざまな地域の産業医求人を保有しています。また、女性医師向けの独自サービスがあるのも魅力的。

 

3社のうち、一番のおすすめが知りたいという方もいるかもしれません。

 

ですが、転職エージェントを利用する場合は、基本的に複数サービスにまとめて登録するのがおすすめです

 

というのも、転職エージェントはそれぞれ独占求人を持っています。

 

産業医求人は、数がそれほど多くないので、少しでも多くの情報を集めたいのであれば、複数サービスに登録しておきましょう。

 

まとめ

産業医として働くためには、医師免許のほかに、法律で定める要件を満たさなくてはなりません。

 

具体的には、以下の3つのうちいずれかの方法によって、要件を満たせます。

 

  • 日本医師会の産業医基礎研修を修了する
  • 産業医科大学の産業医学基礎講座を修了する
  • 労働衛生コンサルタント試験に保健衛生区分で合格する

 

とはいえ、要件を満たしただけでは十分ではありません。

 

産業医の役割を果たすためには、臨床医とは異なるスキルや経験が求められます。

 

例えば、コミュニケーション能力や課題解決力などです。

 

産業医の平均年収は1,000~1,500万円程度と決して高額ではありませんが、ワークライフバランスが取りやすく、転職を考える医師が増えています

 

もともと常勤での求人数は多くない中、ニーズが高まっていることから、産業医の求人を探すのは簡単ではありません。

 

そのため、産業医への転職を考えている方は、少なくとも3社ほどは転職エージェントなどの人材紹介サービスを利用したほうがよいでしょう

 

求人数が少ないことから、希望の条件を満たす職場を見つけるのは、時間がかかるかもしれません。

 

医局との退局交渉なども踏まえて、計画的に転職活動を進めていきましょう。

Pc tool head 2
Q1. あなたの性別は?
Q2. あなたの年齢は?
Q3. 直近の年収を
お聞かせください。
Pc tool btn off
「転職先での労働トラブル。いざという時に備えた弁護士費用保険」
転職前は良い会社だと思って入社したのに、実はコンプライアンスに難があり、労働トラブルに発展したケースがあります。厚生労働省の調べによれば、パワハラやセクハラ、契約違反による労働相談は年間で約110万件以上もあるのが現実。

(出所:厚生労働省 平成29年度個別労働紛争解決制度の施工状況)

  • 転職先でパワハラ / セクハラを受けてしまった
  • 残業代が支払われない
  • 正当な理由なく解雇を言い渡された など

もし自分がこのような被害に遭ってしまった場合、【パワハラやセクハラなら慰謝料の請求】【残業代が未払いなら未払い額の回収】、【不当解雇なら解雇無効か損害賠償金の請求】が可能できますが、弁護士に依頼すると着手金や報酬金で約50~80万円もの費用がかかります。

弁護士費用がネックとなり、依頼出来ず泣き寝入りしてしまう。そんな方々を守るために生まれたのが弁護士費用保険メルシーです。

弁護士費用保険メルシー 弁護士費用保険メルシーに加入すると月額2,500円の保険料で、この先ご自身が労働トラブルに遭遇してしまった際の弁護士費用補償が受けられます。なお労働問題に限らず、自転車事故や相続、子供のいじめ問題などの場合でも利用可能です。(補償対象トラブルの範囲はこちらからご確認下さい。)

ご自身の問題はもちろん、大切な家族もトラブルから守るため、まずは資料請求からご検討されてはいかがでしょうか。

弁護士費用保険メルシーに無料で資料請求する

KL2020・OD・070

この記事の監修者
キャリズム編集部
転職・人材業界に深く関わるディレクターが『今の職場に不満があり、転職を考え始めた方』や『転職活動の進め方がわからない方』へ、最高の転職を実現できる情報提供を目指している。
編集部

本記事はキャリズムを運営する株式会社アシロの編集部が企画・執筆を行いました。 ※キャリズムに掲載される記事は転職エージェントが執筆したものではありません。
株式会社アシロでは、執筆いただけるライターを募集しております。応募はこちらから

医師の転職に関する新着コラム

医師の転職に関する人気のコラム


医師の転職コラム一覧へ戻る