今の時代は、優良企業に勤めていても一生安泰ということはありません。
特にリストラは、どんな会社でも起こり得る、回避できない不幸です。
しかし、回避はできなくても予測はできます。そして、予測ができれば備えることもできるのです。
この記事では、会社がリストラをするときの前兆を紹介します。
会社がリストラをする前兆
会社がリストラをするのには当然理由があります。
業績の悪化がその主な原因ですが、リストラをするほどの悪化の場合は、社内の様子からたいてい分かるもの。
以下に、会社がリストラするときにありがちな前兆を３つの項目に分けてみました。
会社の経営状態からわかる前兆
- 親会社の売上が低迷している
- 会社が合併された
- 事業の縮小が進んでいる
親会社の業績が芳しくない場合、そのしわ寄せが関係会社に押し寄せてきます。その結果、業務が減ったり、場合によっては部署が削減されたりしていくでしょう。
仕事が減れば、その分必要な人員も減りますので、リストラが行なわれます。
また、会社が合併したときも業務内容の見直しをしますので、不必要と判断された業務や、収益の悪い部署はリストラの対象になりやすいと言えるでしょう。
労働環境からわかる前兆
- ボーナスをカットされた
- 残業代の一部をカット、または全額カットされた
ボーナスや残業代のカットは、会社の収益が悪いからです。こういった施策が行なわれた後は、人員のカット、すなわちリストラが待っています。
ただし、残業代のカットはリストラの前兆ではありますが、残業そのものの削減、または廃止の場合はそうとも限りません。
残業をなくすという方針を打ち出して、業績が上向いた場合、多くの企業はリストラを行ないません。
職場の雰囲気からわかる前兆
- パート職員や派遣社員が解雇された
- 経営コンサルタントや社会保険労務士を雇った
- 突然上司が他社から配属された
たいていの企業は、正社員をリストラする前に、非正規労働者を解雇します。
会社の規模にもよりますが、そういった職員の動向に注目していると、リストラの前兆を察することができるでしょう。
また、経営コンサルタントや社会保険労務士といった人を職場で見かけるようになったら要注意です。彼らの仕事は、会社の収益をアップさせることですが、最も簡単に収益を上げる方法が無駄な業務の削減と、無駄な人員の整理(リストラ)だからです。
ちなみに、他社から上司が配属された場合、その上司の仕事は、担当部署の大胆な改革です。
大胆な改革が必要な部署というのは、基本的に赤字ですので、その赤字を解消するために、リストラが行なわれることが多いのです。
リストラされる傾向にある人の特徴
会社がリストラを決行しそうなとき、気になるのは、なんといっても自分がリストラの対象になっているかどうかです。
以下は、リストラの対象にされやすい人の特徴です。
普段から少し浮いている人
- 職場に友人がいない
- 会社に損害を出す失敗ばかりしている
- 後輩が先に昇進した
誰をリストラするのかを決めるのは、経営者や人事部です。しかし、リストラの候補者は、直属の上司が事前に選ぶことがほとんど。
そういった場合、上司もやはり人間ですから、解雇を通達しやすい人をリストラの対象とします。
具体的には、チームから孤立した人だったり、なにか重大なミスをした人であったり、周りと比べて能力や実績が劣ったりと、リストラされても周囲からの理解や納得が得られる人物です。
ちなみに、実績がほぼ同程度の既婚者と未婚者のいずれかをリストラしなければならないときは、未婚者が対象となりやすいです。
周りの態度が変化した人
- 急に上司に怒られるようになった
- 上司や同僚が急に愛想よくなった
- 周りでうわさ話や不審な行動が増えたような気がする
リストラは、本人に通達される前にたいていは直属の上司に伝えられます。
上司も人間ですから、あなたが退職すると分かると、意識せずとも態度が変わってしまいます。
今まで我慢していたことが一気に爆発する人もいますし、あなたを仕事仲間としてではなくお客さんのように扱って、愛想よくなる人もいるでしょう。
あなたの同僚も、そういった上司の変化を敏感に感じ取ります。そのころには、あなたがリストラされるという話が、どこからともなく漏れていますので、職場の雰囲気が以前と違ってくるでしょう。
通達の直前になると、本人には自分がリストラ対象者であることが、なんとなく察せられるようです。
仕事の内容が急に変化した人
- 昇進したのに仕事が減った
- 仕事のノルマが異様に増えた
- 失敗するリスクの大きい仕事を任された
リストラ対象者の勤続年数が長い場合、会社は慎重に退職させようとします。というのも、そのような社員を強引にリストラすると、社内のモチベーションが下がってしまい、最悪、集団退職を引き起こしてしまうからです。
このようなとき、会社はリストラの対象者を、ひとまず昇進させます。しかし、肩書きだけは立派ですが、仕事はほとんどなく部下もいません。
リストラしたい人を、そういった役職に祭り上げ、精神的に追い詰めて退職をうながすのです。
ちなみに、仕事のノルマが増えたり、難しい仕事を任されたりするのは、リストラ対象者に失敗をさせて、リストラの大義名分を得るためです。
ただ、なかにはこういった苦境に強い人もいて、失敗するどころか、会社の思惑を置き去りにして成功を収めてしまう人がいます。
そのような大逆転を起こした場合は、もちろんリストラされません。
リストラ面談でやってはいけないこと
リストラの対象者となると、人事部の担当者と上司を交えての面談となります。
リストラには通常、期限と予算があり、人事部はノルマを課されています。
つまり、「期日までに何人リストラしなさい」と言われているわけで、説得しにくい社員や説得が難航しそうな社員は、後回しにされやすいのです。
そういったリストラ面談で、絶対にやってはいけないことが以下の３つです。
NG行為１｜その場で結論を出してしまう
人事部は、ノルマがあるため、リストラ候補者に即答するよう迫ります。
しかし、その場で今後どうするかの結論を出す必要はありません。
NG行為２｜感情的になる
リストラを迫られると感情的になって、つい「辞めてやる！」と言ってしまいがちです。
もちろん、人事部はあなたがそう言うように仕向けていますので、挑発に乗らないようにしましょう。
NG行為３｜既成事実を作らせる
面談で曖昧な態度をとっていると、人事部が「あなたが辞めると言った」と噂を流すかもしれません。
そういった噂は、たとえウソでも、一度流れてしまうと収拾がつきません。
そうなる前に、周囲に辞めないことを伝えましょう。
リストラの前兆に気づいたときにやること
もしリストラの前兆を察したときは、リストラされたときに備えましょう。最初に考えられるのは転職活動です。
しかし、その前にまずは家族に「リストラの可能性があること」を伝えましょう。
とても勇気のいることですが、いずれ言わなければならないことですし、どうせなら早い段階で伝えるほうが、家族のショックも最小限で済むでしょう。
転職活動をするにしても、家族の協力が必要です。
また、リストラの前に、キャッシングや融資を受けておくことも大切です。
銀行の融資は、勤続年数によって可否が決まります。転職したのちは、勤続年数が少ないため、しばらくまともな融資が受けられません。
リストラを事前に察することができたなら、転職前に融資を受けておきましょう。
そしていよいよ転職活動をするわけですが、急な転職活動は、やはり転職エージェントに任せたほうが安心です。
おすすめの転職エージェント
リストラの前兆を察したときは、すばやく転職活動をしましょう。そういったときに頼りになる転職エージェントはこちらです。
リクルートエージェント
『リクルートエージェント』は、業界最大手の転職エージェントです。
圧倒的な求人数はもちろん、エージェントの人数も多いサービスです。
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ビズリーチ
『ビズリーチ』は、エグゼクティブ向け会員制転職サービス。
ハイクラスに特化したサービスで、中高年を対象とした高額の求人が多くなっています。
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JAC Recruitment
『JAC Recruitment』は、管理職・専門職に特化した転職エージェントです。
外資系に強く、国内の景気に左右されないため、リストラ時の転職に最適です。
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まとめ
リストラはどんな会社でも起こり得る回避のできない不幸です。
しかし、前兆を察してすばやく対応すれば、被害を最小限に抑えることができます。
リストラを察したときは、転職エージェントを活用して、よりよい会社に転職してしまいましょう。
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